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概要

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ある｡しかし現在までのR&D投資は利潤を動機になされ､利潤率という点からは魅力のない適正技術の開発は圧倒的に遅れているのが現状である｡またひとたび導入された技術体系の変更には多大のコスT.がかかる｡このような理由から､適正技術の開発と普及に4日は政策介入による強い後押しが不可欠である｡一方F.Stewartは適正技術の開発の必要性を強調しつつ､財と技術の密接な関連性に触れ､先進国を起源とする洗練された財を適42)正技術によって生産することには限界があると説く｡エレクトロニクスを適正技術によって生産するのは極めて難しいのである.この場合､問題はその技術が生み出す財を社会的にどう評価するかということにかかる｡財の社会的必要度が高い時､技術のもたらす弊害43)を容認し､必要度が低い時､その財はより適切な財によって代替することが望ましい｡(a)教育のもたらす弊害も広く認識され､多くの改革案が提示されてきた｡しかし社会が全ての面で有利な近代部門と全ての面で不利な伝統部門にはっきりと二分されている時,将来-の期待を持つ人間が近代部門へ向かおうとするのは当然であり､教育問題の根は深い｡そのため現在の〔生産.所得･消費〕パターンを転換させ､より較差が少ない経済社会を形成することだけが､教育問題に対する本質的な解答となろう0-万､そのような経済社会の転換を可能にするのは､社会にとって適切な教育を受けた人間であることも事実であり､教育改革は経済社会の改革と整合的に同時に遂行される必要がある｡以上をまとめると､発展段階に適していない〔生産･所得･消費〕パターンから発生する歪みは､パターンを発展段階に適したそれに転換することによって解決されるということにつきる｡このような視点に立つ開発戦略を適正開発(AppropriateDevelopment4)以下ADと略す)と呼びたい｡(i)適正開発(AD)-現実化の可能性ADを推進する主体は何か｡Ⅲ節で述べたように途上国は先進国による開発戦略の押しつけを嫌っており､またADの特性もあって先進国によるADの提示は受け入れられないであろう｡ADを推進できる可能性を持つ主体はまさに開発途上国白身であり､途上国政府である｡途上国が主体的に取り離んで初めてAD概念の採用と実現が可能に注41)H.シンガー｢発展途上国の開発戦略｣大来佐武郎監訳ダイヤモンド社1976年を参照｡注42)FrancesStewart,op,cil,Chapter5注43)FrancesStewart,op.ciL,Chapterll注44)Mahbub u)Haq,"Industrialization良TradePolicy in the1970'S:Developing cour)tryAlternatives7',TT･adesLT･LZlegy/oT･DeveZop加e叫1977とFrancesStewart,"TradeandTechnology",TradesLrLZEegfeS/OrDewloJ･mmt1973からの示唆が大きho